• 地盤の専門家神村真による宅地防災の情報発信サイト

相見積もりって嫌ですねえ。

あっちの会社は、御社より●円安い。うちは、御社に仕事を頼みたいから、工事費用を揃えてくれないか?

こういう相談嫌ですねえ。こういう損断が来たら、私は断りたいと思います。

相見積もりをするなら、少なくても、必要な条件を揃えましょう。

今回は、「揃えるべき条件とは何か?」ということと地盤改良工事費用を本気で下げたいなら、改良業者にお願いするのではなく、あなたが動かなければならないというお話です。

  1. 条件は一致しているか
  2. 施工能力や品質管理も重要な条件
  3. 自助努力はされているのか
  4. まとめ

1.条件は一致しているか

地盤改良工事会社にいたころ、「相見積もり」は日常茶飯事でしたが、条件の異なるものを比較して、「こちらの方が安いので、こちらにします」という返事をもらうことが多かったと記憶しています。

地盤改良工事の仕様を決定するのは、「住宅の重さ」だけではありません。住宅の重さ以外の設計条件としては、以下のようなものがあります。

  • 長期的な環境変化
  • 近接する擁壁の安全性への配慮
  • 工事の品質管理の仕様
  • 地震力に対する考え方

それらの条件を一致させた上で、改良工事費用を比較しないで、見積金額だけで採用工法や工事仕様を決めているなら、丁寧な地盤改良計画を立案してくれる業者は、あなたのもとからは離れていくでしょう。

こういう設計条件をしっかりヒアリングしない、あるいは表示・説明しない改良業者も悪いのですが、「地盤改良仕様については、これこれの条件で検討してね」と言わない工務店が一番悪いですね。

建築物のリスクについて責任を負ているのは、建築士であり、工務店です。地盤改良の要求性能を開示したうえで見積はとってください。

2.施工能力や品質管理も重要な条件

あまりフォーカスされませんが、地盤改良業者の施工能力には差があります。ここで、「施工能力」とは、「適切な工事を行うことができる能力」のことであって、1日の工事量のことではありません。この能力が案外低いのです。

地盤改良業者は、生産性を上げるために、1日に行える工事量を大きくすることに目を向けますが、このことは、工事の品質と反比例する可能性があります。

工務店が求めるべきことは、品質を確保するために「適切な工事を行うことができる能力」です。1日の工事量が多くても、改良体1本ごとの「打ち止め管理」ができていなとか、改良体の1m当たりの撹拌回数等が管理されていなのであれば、施主に納品する地盤としては「適切な地盤」とは言えません。

例えば、鋼管杭や改良体の先端支持力を期待する工法の場合、杭や改良体の先端が「所定の地盤」に到達していること確認しなければ、「杭状補強材としては何の価値もありません」。ある長さの材料を地中に埋めるだけなら、誰にでもできます。杭状補強材の先端が、「どの地盤(地層)」に到達しているかが重要なのです。そのことが確認できていないのに、「地盤補強しました」というのは、必要な地盤補強の品質を全く理解していない人のやる仕事です

こういう「必要な品質」を決めるのは、建築士の仕事です。その条件設定をしないで、「地盤補強工事の見積書をください」って言っていませんか?

地盤改良屋には、あなたが必要としている品質なんて分かりませんので、建築士であるあなたが、「こういうものを作ってくれ」と言わなければなりません。

私は、「それくらい分かって商売しろ」ということを言われたことがあります。私は、全くお門違いの話だと、今でも思っています。あなたも分かっていないことを、私が分かるわけないでしょう?

3.自助努力はされているのか

さらに、追い打ちをかけるようで恐縮ですが、地盤改良工事費用を圧縮するなら、地盤改良工事業者に圧力をかけても意味がありません。彼らにできることは、工事費用を根拠なく下げるか、杭の長さを短くするくらいのことです。根本的なコストダウンには、繋がりません。

地盤改良工事費を圧縮するなら、建築士が構造計算で対処するべきです。

例えば、しっかりした地層の出現深度が地表面から10mくらいの場所にあって、鋼管でしか対応できないという場合、地盤から求まる支持力の最大値がどの程度かを確認したら、建物荷重を杭の最大支持力で割り算し、必要最小の杭本数を求めます。この本数で、住宅を安全に支持できるように、基礎の構造計算を行います。

この方法が、安全性に対する不安を一切残すことなく、最も小さなコストで地盤補強する方法です。

この話をすると、確認申請の問題を口にされる工務店さんがおられます。確かに、確認申請済みなら、変更届が必要になるので、スケジュールが乱れますが、地盤の悪さは、その土地がどこにあるかが分かった時点で見当が付きます。その段階で、基礎仕様の変更が発生する可能性を含めて、スケジュール管理を行うことは可能だと思います。

鋼管杭や柱状改良体等、杭状地盤補強材の配置は、基礎の健全性を考えながら行う必要があります。今の改良工事屋さんは、補強材を慣習に従って配置しているだけで、基礎の安全性を計算しているわけではありません。このような、根拠のない計算を、あと何年続けるつもりか分かりませんが、地盤改良工事費の圧縮を考えるなら、この点を改善するだけで、非常に大きな効果が得られることを、あなたは、分かっておられるでしょう?

あなたが、やらないことで、お客さんの大事なお金が無駄使いされています。

それなのに、地盤改良業者に対して、「自分で地盤調査して、自分で改良工事を誘導している」というような言われなのない誹謗中傷をする人がいます。

その考え方は間違いです。地盤改良費が高いのは、あなたが、基礎の構造計算をやらないからです。

4.まとめ

私は、次に自邸を建てる機会があるなら、地盤調査は、SWS試験に加えて、ボーリング調査もやります。もちろん、調査後に基礎の構造計算をやってもらって、適切な基礎仕様とするようにします。

住宅以外の構造物は、そのような手順で、基礎仕様を決定しています。

住宅だけが、利害関係者に忖度しまくった先人が決めた害にしかならないルールに従って、今でも、安全か危険か分からない基礎を大量生産しています。このサイクルから抜け出すことは、今すぐにでもできるはずです。

神村真



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